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求人広告屋の掘った穴

記事には書けないことを、吐き出したい。

求人広告でウソをつく企業へダメージを与える、たった一つの冴えたやり方。

一度で、いいからこういうタイトルをつけてみたかった。もう、これで満足。求人広告の内容がウソだったと言うのは、よく聞く話である。「残業なし、とあったのに残業ばかりだった」「月給が高いと思っていたら、見込み残業代を含んでいた」「住宅手当なんてなかった」ひどいのになると「事務の仕事なのに、工場勤務だった」というのも聞いたことがある。なぜ、こういうウソの広告が世の中に出てしまうかというと、掲載企業が私たち業者(多くの場合は代理店)にも、虚偽の内容を伝えているからである。いや別に自分達をかばうわけではないのだけど、代理店サイドも掲載後のトラブル(後述する)は嫌なので、あまりにも露骨に事実と反する内容は掲載に二の足を踏むし、それなりにヒアリングを行うのである。それでも「住宅手当はある」と言い張られてしまえば、最終的にはこちらに確認の手段はない。かくして虚偽の内容が求人広告として掲載されてしまうのだ。と、ずいぶん前置きが長くなってしまった。もし、そんな求人広告のウソに面接などで気づいて、嫌な思いをして一矢報いたいなという時に、その企業にそこそこダメージを与えられる方法がある。それが

掲載媒体に報告する

というものだ。意外なほど知られていないのだけど、各求人サイトには掲載内容が事実と異なった場合に報告できるルートが用意されている。中途採用系の大手サイトだけを見てみても…

※Find Jobは見つけられなかった。

「いやいや、そんなのカタチだけ聞くだけでしょ」と思うかもしれないが、わりかしそうでもない。大体、どの求人サイトでも以下のようなフローをたどる。(※ウチは色々なメディアを扱っている代理店なので…)

  1. ユーザーから報告が求人サイトへ報告が入る
  2. 求人サイトを運営する媒体社から代理店の担当者へ確認が入る
  3. 代理店の担当者が掲載企業へ事実確認を行い、経緯書などを作成
  4. 媒体社からユーザーへ連絡
  5. 該当項目に関する表記の決めごとなど、その後の対応を決める

「やっぱり、その程度じゃないか」と思うかもしれないけど、あまりに悪質な内容だと、事実確認ができるまでは該当企業が掲載できないであるとか、問題になった項目に関しては正しい表記じゃないと掲載できないであるとかという対応も珍しくない。あまりに同時多発的に、クレームが入った場合はある種のブラックリストに入れられて、かなり出稿の内容を制限されたりということもある。実際にそういう例も知っている。まぁ、この辺の対応に関しては媒体の版元ごとに違う。大手の方が厳しいかなという印象だけど。だから、虚偽の内容を報告することは、ウソつき企業に手間やら制限を与えることができる有効な手段なのである。少なくとも、二度と同じウソをつくことを高い確率で防ぐことはできるはずだ。そして、さっき後述するとしたトラブルとはこのフローである。代理店の担当者にとっては、お客様である掲載企業に対して嘘を問いただすという神経を使う仕事の割には、1円にもならない。だから媒体を売る側は、それなりに慎重になるのである。(※もちろん、それだけではなく正しい情報を提供すべし、という職業的使命感もそこそこはある。)

ただ実感として、この制度を利用しているのは「担当者の息が臭かった、なんとかしてくれ」というような方が、まだまだ多いので、もっともっと正しい声が上がって欲しいと思う。そうすれば、こちらも「つまらん嘘は、やめましょう」という話がしやすくなるのです。